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【News】新入社員プログラムをシフトする研修”SHIFT!!”をリリース

【News】新入社員プログラムをシフトする研修”SHIFT!!”をリリース
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2021.9.28

2021年10月11日(月)、新入社員向けの、2日間のオンライン体験型プログラム
「SHIFT!!」(シフト)と自己診断ツール「BEHAVIORS INVENTORY」
(ビヘイビアーズ・インベントリー)の提供を開始します。

Withコロナでの急速なリモート化による「時代のシフト」、個々の経験から
学ぶ力の開発という「内容のシフト」、1~2月頃に集合研修として行う
「時期のシフト」が特徴です。

時代のシフト:リモートワーク化で求められる経験から学びを抽出する能力

時代のシフトを象徴するひとつのものとして、新型コロナの感染拡大に
端を発する急速なリモートワーク浸透が挙げられます
通勤時間の消滅、居住場所の自由化、家事をしながらの労働など、
多くの社会人にとって、プラスの面の新しい働き方をもたらしている側面があります。

しかし、新入社員は、リモートワーク化によって、職場での仕事の意義、
流れ、様子を見て覚える、そして、自身の仕事ぶりを見守られながら
覚えるという「観察の機会」を失っています。

これは、職場における自然な学び、つまり、暗黙知の継承を、
時間をかけて行うことができなくなったということです。
そして、新入社員に、自分が直接経験したことから学びを抽出する能力が
求められていることを意味します。

内容のシフト:学びのパーソナライズのために必要な経験の棚卸し

職場に豊富にある観察機会を前提としていた頃は、4月にマナーやスキル、
基礎知識などの画一的なインプットを一斉に行い、職場へと送り出すのが
主流でした。しかし元の職場環境に戻れない以上、
観察機会を増やすという対策はとれず、新入社員の育成方法、
特に集合研修の果たす役割は変化を必要としています。

個別具体の経験から学びを抽出するためには、画一的なインプットは
十分な武器とはなりえません。必要となる最低限度のインプットはeラーニングで個々人の都合の良いときに受ければよいのです。

できるだけ早く職場に出し、学習の糧となる経験を積ませることが必要です。

集合研修の出番は、新入社員がそれぞれの現場で経験を積んだ後になります。
経験から学びを抽出する能力の開発と、能力を活用しての開発課題の発見を
促すこと
に焦点を当てることになるのです。

よって、集合研修については、
自己診断ツール「BEHAVIORS INVENTORY」(※)を用いての、
実務を通じて身につけてきたことの棚卸しが、その主な内容になってきます。
こうした学びのパーソナライズ化が内容のシフトとして挙げられます。

時期のシフト:1~2月頃の集合研修

集合研修で棚卸しをするためには、一定程度経験を蓄積していることが必要です。
そのため集合研修の開催は、従来のような4月ではなく、
少なくとも入社してから半年後以降、2年目以降の自立も視野に入れると、
1月もしくは2月ごろが望ましいでしょう。

現場での実務経験の蓄積、集合研修での経験から学ぶ能力の開発、
現場に戻ってからの
経験から学ぶ能力の活用という、この流れに
基づいた集合研修の開催時期のシフトが重要です。

集合研修部分のコンセプト:成長のギアをシフトする

集合研修部分のコンセプトは、集合研修を契機として、
成長を加速させるという狙いを込めて、
「成長のギアをシフトする」としています。

具体的には
「実務における具体を覚える」から
「他の業務にも展開可能な形への概念化」へ、
また「学びの連鎖」へと、自分自身でつなげていけるよう、研修を仕立てています。

コンセプトを踏まえ、本研修は大別すると以下の4つの要素で構築しています。

  1. 自律的なマインドセットの獲得
  2. 経験からの学び方の理解
  3.  現状の把握(身につけたことの棚卸し)
  4.  開発課題の焦点化

本研修の開発に携わった当社ファシリテーターの細木慶信は、
「困難な時代において、新入社員は、難しいスタートを
切らなくてはならなくなった。その自立と活躍に結び付けたい」と、思いを語っています。

「BEHAVIORS INVENTORY」(ビヘイビアーズ・インベントリー)について

BEHAVIORS INVENTORYとは、私たちが30年にわたる日本での研修提供を
通して抽出した、若手社員に求められる態度・姿勢、思考傾向、行動傾向に
関する棚卸を目的とした診断ツールです。

5つの態度・姿勢、11個の思考傾向、23の行動傾向からなっています。
日々の仕事やシフトでの気づきをもとに、行動傾向に関する
46の質問にお答えいただきます。
結果は、自身の傾向把握や能力開発上の課題探索などの、
振り返りの参考ツールとして使用します

貴社担当Client Partner または問い合わせページ(日本語対応可)よりお問い合わせください。

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